性同一性障害

性同一性障害と同性愛、服装倒錯症の違い

性同一性障害は、同性愛と混同して考えられることが少なくありませんが、両者はまったく別のことです。すでに述べたように、性同一性障害は、自らの性別に関するジェンダー・アイデンティティの問題です。一方、同性愛は性対象として同性の相手を選ぶことを意味しています。したがって、性同一性障害を有する人の中には、異性愛の人もいれば同性愛、あるいは両性愛の人もいます。

また、性同一性障害では反対の性別の服装をしたり、装飾品を身につける「異性装（服装倒錯症）」がみられます。しかし、異性装をするからといって、性同一性障害とは言えません。

自分の性別とは反対の服装をする人たちは昔から知られており、一般に異性装と呼ばれていました。20世紀の初め頃、異性装をする人達を学術的に服装倒錯症（transvestism）と呼ぶようになりましたが、その後、異性装によって性的快楽を得る人の他に、自らの生物学的性別とは異なるジェンダーを有する人が、反対の性別の服装を身にまとおうとすることが明らかになりました。

このように、異性装をする人たちの中には、性的快感を得るための場合と、反対の性別に帰属することを求める場合があります。性同一性障害では、性的快感を求めるためではなく、自らのジェンダーに合った服装をすることを願うために異性装をします。

精神療法

これまでの生活の中で、性同一性障害のために受けてきた精神的、社会的、身体的苦痛について十分な時間をかけて聞き、いずれの性別で生活するのが本人にとってふさわしいかの決定・選択を援助します。また、選択した性別で生活することを支援することも精神療法の段階で必要なことです。

精神神経学会ガイドライン第３版では、「精神的サポート」「カミングアウトの検討」「実生活経験」「精神的安定の確認」を精神療法として行うべきことをうたっています。

内分泌療法（ホルモン療法）

十分な精神療法を行っても自分の性別とジェンダーの不一致に悩み、身体的特徴を少しでもジェンダーに合わせようと希望するとき、ホルモン療法を行います。その際、以下のような点について確認します。

• 選択した性別に対する持続的で、安定した適合感があり、第２段階に移行するための条件を満たしていること。
• 十分な身体診察、必要な検査を行い、ホルモン療法に支障がないこと。
• ホルモン療法の手技、効果と限界、起こりうる副作用について十分な説明を行い、文書で同意を得ること。
• 家族、パートナーにもホルモン療法の効果と限界、起こりうる副作用について十分な説明を行い、納得を得る努力をすること。
  年齢は満18歳以上であること。（注）
• ホルモン療法中の乳房切除術も容認する。

（注）2012年（平成24）1月に日本精神神経学会「性同一性障害に関する委員会」は第４版ガイドラインを発表し、その中で、「第２次性徴」を抑えるホルモン療法について言及し、容認した。すなわち、男性、あるいは女性としての体の特徴が顕著になる前に、生物学的性別と反対の性ホルモンを投与し、少しでもジェンダーと身体的特徴の隔たりを少なくしようとするねらいで、投与を開始する年齢も15歳に引き下げることを提言している。

外科的療法

外性器等に外科的に手を加え、主として反対の性別に近づける治療法を「性別適合手術」（sex reassignment surgery, SRS）と呼びます。
男性が女性への（Male to Female, MTF）性別適合手術を求めるときには精巣摘出術、陰茎切除術、造膣術ならびに外陰部形成術をします。一方、女性が男性への（Female to Male, FTM）手術を求めるとき、第一段階として卵巣摘出術、子宮摘出術、尿道延長術、ならびに膣閉鎖術を行い、ついで、第二段階として、陰茎形成術を行います。
外科的療法を行うにあたっては、次のような条件を満たす必要があります。

• 十分な第１段階（精神療法）ならびに第２段階（ホルモン療法）の治療が行われていること。
• 十分な第１段階（精神療法）ならびに第２段階（ホルモン療法）の治療にもかかわらず、依然として生物学的性別と性別の自己意識との不一致に悩み、手術療法を強く望んでいること。
• 精神療法ならびにホルモン療法を通して、選択した反対の性別に対し、持続的で安定した適合感があること。
• 選択した性別で生活することにともなう身体的な困難、現在の社会的立　場や家庭内で起こる可能性のある問題などに対処できる条件が整っていること。
• 手術を望むものの性格、薬物依存の有無などの観点から、手術とその結果に対する事態に十分対処できる人格を有していること。
• 手術を望むものが、手術によって生ずる身体的変化、随伴症状、社会生　　活上の変化、家庭や友人との関係、性的問題などを十分理解し、判断していること。
• 家族や親しい人が手術療法に理解を示していること、とくに両親や配偶者、　時には子供の同意が得られていることが望ましい。
• あらゆる可能性を考慮して医療チームが手術療法に移ることが適切であると判断したこと。
• 年齢は満20歳以上であること。

医療環境の問題

性同一性障害をはじめとする性別違和を持つ人たちに対する医療的対応は、現時点では必ずしも十分とはいえません。
その一つは専門とする医療施設が少ないこと、専門医が少ないことが挙げられます。とくに性同一性障害の診断と治療は複数の診療科の連携を必要とするために、一層対応できる施設に限りがあるのが現状です。また、内分泌療法、外科的治療に対する保険適応がまだなく、今後の課題となっています。
このような医療環境の整備には「Gid（性同一性障害） 学会」「日本精神神経学会」「性同一性障害に関する委員会」などが積極的に活動し、努力しています。

法的整備

反対の性別で生活しようとするとき、障害になるのが、名前の問題や戸籍上の性別表記の問題です。

• 名前の変更（改名）
  性同一性障害による改名を行うためには家庭裁判所の審判を経て、許可される必要があります（戸籍法第107条の2）。後に述べる「特例法」が施行されてからは、性同一性障害による改名は比較的認められやすくなりました。
• 性別の変更
  性同一性障害を有する人が、外科的治療を行い、外見的には反対の性別に限りなく近づいたとしても、自らの所属する「戸籍上の性別」が変更されないと、手術を受けた人のQOLは高まらないことになります。そこで、国は「性同一性障害者の性別の取扱いの特例に関する法律」を制定しました（平成15年7月10日）。

性同一性障害者の性別の取扱いの特例に関する法律

家庭裁判所は、性同一性障害者であって次の各号のいずれにも該当する者について、その者の請求により、性別の取扱いの変更の審判をすることができる。

• 20歳以上であること
• 現に婚姻をしていないこと
• 現に子がいないこと
• 生殖腺がないこと又は生殖腺の機能を永続的に欠く状態にあること
• その身体について他の性別に係る身体の性器に係る部分に近似する外観を備えていること

この法律は、2004年（平成16）7月から施行されました。その後、2008（平成20）年に、これらの条項のうち、「現に子がいないこと」を「現に未成年の子がいないこと」と変更され、平成20年12月18日に施行されました。